Kamimura Iwao

feb 09 2022

マーケティングとは
上村岩男の"歴史が刻む"実践経営学


株式会社 三英堂商事
代表取締役 上村岩男さま

青雲の志を抱き、半世紀に渡ってビジネスを切り開いてこられた、株式会社三英堂商事 代表取締役 上村岩男社長をお招きし、ビジネスについてたっぷりお話を伺う企画、その名も「上村岩男の"歴史が刻む"実践経営学」。

今回の"俺流"行動規範は、ビジネスの世界で常に試行錯誤されている「マーケティング」について、「お客様の満足度と風向きは、いつも気まぐれ。いつも風下に陣取り堰を作れ。」です。

大量消費社会が到来し、物余りの時代となって久しい現在、私たちは本当に価値ある商品やサービスを求めるようになっています。であれば、企業は川上の生産現場ではなく、川下の消費現場でマーケティングすることが重要です。

では一体、どんな点に上村社長は注目されているのか?今回教えていただいたのは、マーケティング理論の一つ「イノベーター理論」です。



社会学者のエヴェリット・ロジャースが1962年の書籍『Diffusion of Innovation』(邦題: イノベーション普及学)で提唱、アイデアが普及・拡散する過程の採用者を標準的な5カテゴリに分類、各カテゴリは商品やサービスの採用順に「イノベーター」「アーリーアダプター」「アーリーマジョリティ」「レイトマジョリティ」「ラガード」と呼ばれています。

「イノベーター(Innovators:革新者)」
新しいアイデアや技術を最初に採用するグループ。リスクを取り、年齢が若く、社会階級が高く、経済的に豊かで、社交的、科学的な情報源に近く、他のイノベーターとも交流する。リスク許容度が高いため、のちに普及しないアイデアを採用することもある。全体の2.5%。

「アーリーアダプター(Early Adopters:初期採用者)」
採用時期が2番手のグループ。オピニオンリーダーとも言われ、他のカテゴリと比較すると周囲に対する影響度が最も高い。年齢は比較的若く、社会階級は比較的高い。経済的に豊かで、教育水準は高く、社交性も高い。イノベーターよりも取捨選択を賢明に行い、オピニオンリーダーとしての地位を維持する。全体の13.5%。

「アーリーマジョリティ(Early Majority:前期追随者)」
このカテゴリの人は一定の時間が経ってからアイデアの採用を行う。社会階級は平均的で、アーリーアダプターとの接点も平均的に持つ。全体の34.0%。

「レイトマジョリティ(Late Majority:後期追随者)」
このカテゴリにいる人は、平均的な人が採用した後にアイデアを採用する。イノベーションが半ば普及していても懐疑的に見ている。社会階級は平均未満で、経済的な見通しは低く、社会的な影響力は低い。全体の34.0%。

「ラガード(Laggards:遅滞者)」
最も後期の採用者。他のカテゴリと比較すると社会的な影響力は極めて低い。変化を嫌い、高齢で、伝統を好み、社会階級も低く、身内や友人とのみ交流する傾向にある。中には、最後まで流行不採用を貫く者もいる。全体の16.0%。
(以上、カテゴリの説明はwikipediaより抜粋)

スマホを使用しない上村社長は、スマホ使用という観点でいえば「ラガード」。しかし、経営に関しては、「イノベーター」です。

もちろん、今回のイノベーター理論は、上村社長が活用するマーケティング理論のごく一部。100億円に迫ろうとする企業規模の経営には何が隠されているのか、これからも当企画でお伝えしていきます。



もちろん、今回のイノベーター理論は、上村社長が活用するマーケティング理論のごく一部。100億円に迫ろうとする企業規模の経営には何が隠されているのか、これからも当企画でお伝えしていきます。





【書籍紹介】
書籍:人生の最後を「感動」で締めくくる! 介護施設選び5つのポイント
(発行:幻冬舎)



  • 高齢化が進み、人生100年時代といわれる今、介護施設の利用者は年々増え続けています。介護施設の利用がごく当たり前となっている状況のなかで、高齢者やその家族にとって非常に大きなテーマとなっているのが施設選びを検討する時「どのような介護施設を選べばよいのか」です。「感動の喜びを得られる介護施設であれば、利用者は生き甲斐と希望を獲得できる」ということを強調、感動を味わえる施設を見つけるためにはいくつかの着眼すべきポイントについて実例を挙げて詳しく解説しています。最期に豊かな人生を送りたいと願っている高齢者の方々やその家族にとって、ささやかな手助けとなることを願った一冊です。

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【スペシャルゲストプロフィール】
上村 岩男(かみむら・いわお)

株式会社三英堂商事 代表取締役社長。
1948年、鹿児島県生まれ。1977年、29歳のとき、不動産管理業務を中心とする三英堂商事を創業(1978年には株式会社三英堂商事に改組し、代表取締役に就任)。1998年から介護事業に参入、現在は首都圏を中心に介護付有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅、地域密着型のグループホームを運営する。